ビットコイン（BTC）の価格は約82,600ドル付近で推移している。ドナルド・トランプ米大統領が中間選挙前にイランを攻撃しない意向を示したことで、最大の暗号資産は木曜日に付けた安値およそ80,400ドルから回復し、弱気トレーダーに対する清算圧力が高まった。
イーサリアム（ETH）は24時間で約2％下落し2,488.29ドルとなり、木曜日の急落の影響が残っている。イーサリアムのポジションは時価総額に対する清算率がビットコインの6倍に達している。
主要コインの中ではソラナ（SOL）が足を引っ張り、同期間にほぼ4％下落し約110ドルとなった。一方、XRPとHYPEはほぼ横ばいで推移。より広範なCoinDesk 20指数は約2％の下落となった。
木曜日の下落は、トレーダーが中期トレンドの目安として注視する水準を試す形となった。
FxProのチーフマーケットアナリスト、Alex Kuptsikevich氏はCoinDeskへのメールで「木曜日の下落のピーク時、ビットコインは80,400ドルまで下落し、直近3週間の安値および50日移動平均線に到達しました。この水準で買い手が優勢に転じた」と述べた。
さらに「この移動平均線は中期トレンドの指標としてしばしば用いられ、7月以降価格がこの水準の上で推移し、8月にはサポートとして機能するなど有効に働いています。今回の下落も調整局面における買い意欲を裏付けるものとなりました」と付け加えた。
一方で、より広範な市場は週初の下落から回復の兆しを示している。
S&P 500指数先物は0.5％未満の上昇にとどまり、NASDAQ 100先物は約1％上昇した。これはOpenAIが年末までに700億ドルの年換算収益を達成すると予測する報道を受けた動きだ。
ブレント原油はトランプ氏のイラン発言を受けて1バレルあたり103ドルを下回り、2週間ぶりの高値から調整局面に入った。これにより、連邦準備制度理事会の議事録がさらなる利上げを示唆しインフレ懸念が強まった状況に一服感が生まれているが、警戒は継続されている。
