ビットコインは5日間の停止発表を受けて反発したものの、今後の動向は米国とイラン間の緊張緩和または悪化の行方に大きく依存するとWintermuteのトレーダーは指摘している。
月曜日、ビットコイン（BTC）は初動で70,000ドルを超えた後、その上昇分を維持した。この反発が持続するかは、米国とイランの動向が重要な鍵を握っている。
この動きは、ドナルド・トランプ米大統領が「建設的な」外交協議を理由にイランのエネルギーインフラ攻撃を5日間停止すると発表したことを契機に起きた。
イラン当局は協議の存在を否定しているが、市場は大きく反応せず、リスク資産は取引時間を通じて底堅さを保った。
ビットコインは続く時間帯で71,000ドルをわずかに割る水準で推移し、直近24時間で3.8%の上昇を記録。アルトコインも好調で、イーサ（ETH）、ソラナ（SOL）、ドージ（DOGE）もそれぞれ約5%上昇した。
暗号資産関連株も値を上げ、特に近年AIインフラ関連銘柄と連動するケースが増えているビットコインマイナー株が上昇をけん引。Hut 8（HUT）は11%以上の上昇を見せ、Bitfarms（BITF）、Cipher Mining（CIFR）、CleanSpark（CLSK）、Riot Platforms（RIOT）、TeraWulf（WULF）は6%〜7%の上昇となった。
伝統的市場も追随し、S&P500とナスダックはともにおよそ1.2%高で取引を終えた。
しかし、5日間の攻撃停止によりエネルギー市場の圧力は緩和されたものの、リスク資産の反発を過度に楽観視すべきではないとトレーダーは警告している。
WintermuteのOTCトレーダー、Jasper de Maere氏は「マクロ環境における上値の天井は変化したが、どの程度の余地が生まれるかは今後5日間にかかっている」とコメント。
同氏は、もし原油価格が安定しホルムズ海峡を通る輸送が正常化すれば、インフレ懸念が後退し利下げ期待が高まることで、暗号資産への逆風が大きく和らぐ可能性があると述べた。
その場合、ビットコインはここ数週間頭打ちとなっていた74,000ドルから76,000ドルのレンジに再挑戦することも考えられると付け加えた。
一方で、協議が決裂したりエネルギー供給の混乱が再燃すれば、原油価格の再上昇を招き、インフレリスクが高まって市場はリスク回避姿勢を強める。この場合、ビットコイン価格は再び60,000ドル台半ばまで押し下げられる可能性が高いと同氏は指摘している。
