マイケル・セイラーが率いるStrategy社において、ビットコイン買い増しの憶測が再燃している。
先週の予想外なビットコイン売却の後、同社のエグゼクティブチェアマンであるセイラー氏が、過去のビットコイン購入状況を示すおなじみのチャートをXに投稿し、「ドットを追加する良いタイミングだ」と綴った。
この投稿を受けて市場関係者の間では、新たなビットコイン買い増しの前兆とみなされているものの、Strategy社は公式に取引を発表しておらず、月曜日に何らかの動きが公表される可能性が高い。
さらに、同社のCEOであるPhong Le氏はセイラー氏の投稿に返信し、「当社の企業方針は時間をかけて純ビットコイン量および1株あたりビットコインを増やすことだ」と述べ、「それ以外の噂はただの噂に過ぎない」と明言した。
これらの発言は、Strategy社が先週再び注目を集めた直後に発せられたものだ。同社は先週月曜日に約250万ドル相当の32ビットコインを売却したと明かしており、これは2022年以来初の売却となる。総保有の約84万3,000ビットコインからすると規模は大きくないが、長らくビットコインの一貫した需要源と見なされてきた同社の動きとして市場で議論を呼んだ。
一部の市場参加者はこの売却を、配当金支払いの支援や市場状況のさらなる悪化に備えた流動性確保のために、今後さらなる保有ビットコインの売却があり得る兆しと捉えた。こうした懸念は、先週金曜日にビットコイン価格が6万ドルを下回り、2024年10月以来の低水準となったことでいっそう強まっている。
注目が集まる中、金曜日には米証券取引委員会（SEC）への提出書類で、Strategy社の2人の幹部が合わせて約1,500万ドル相当のMSTR株売却計画を明らかにした。
具体的には、CEOのPhong Le氏が約1,110万ドル分、CFOのAndrew Kang氏が約390万ドル分の株式売却計画を公表している。これらの売却は、最近権利確定した株式報酬に関連したものとなっている。
