元英国首相のボリス・ジョンソン氏が自身のコラムでビットコインを「巨大なポンジ・スキーム」と呼び、マイケル・セイラー氏をはじめとした暗号資産コミュニティから反論を受けています。
ジョンソン氏は、Daily Mailに掲載されたコラムとソーシャルメディアプラットフォームX上で、「暗号資産は本当の価値ではなく、新たに参入する騙されやすい投資家の供給に依存しているのではないか」と以前から疑念を示していたと述べました。自身の故郷オックスフォードシャーの村で、ある退職男性がパブで出会った人物に500ポンド（約661ドル）を渡し、ビットコインで資金を倍にすると約束されたというエピソードを紹介しています。
この男性は約3年半にわたり手数料を支払いながら出金を試みましたが、最終的に約2万ポンド（約2万6450ドル）を失ったといい、ジョンソン氏も「一種の詐欺だった」と認めています。金やポケモンカードのようなコレクターズアイテムには文化的・物理的な価値があるのに対し、ビットコインは「一連のコンピューターに記録された単なる数字の列」に過ぎないと指摘しました。
さらにサトシ・ナカモトという仮名の作成者が生み出したシステムを、制度的裏付けなしに人々が信頼する理由に疑問を呈し、「もし誰かがその暗号を解読したら誰に相談すればよいのか。ナカモト以外に連絡相手はおらず、そのナカモト自体も実在しないかもしれない」と記しています。
これに対して暗号資産コミュニティは反発を強めました。ビットコイン最大保有企業Strategy（MSTR）のエグゼクティブ・チェアマン、マイケル・セイラー氏は、ポンジ・スキームには「リターンを約束し、後から来た投資家の資金で先行投資家に支払う中央管理者が必要」であると主張し、ジョンソン氏の批判に反論しました。
セイラー氏はまた、「ビットコインには発行者もプロモーターも保証された利回りも存在せず、コードと市場の需要のみで運営されるオープンかつ分散化されたマネーネットワークである」と説明しました。
X上の「コミュニティノート」プログラムでも、「ポンジ・スキームはほぼリスクなしで人為的に高い利回りを約束する」との注記を付加し、「ビットコインには発行者がいないため、その価値は完全に自由市場で決まる。コードは公開され、参加は任意であり、特定のバージョンを強制されることはない」と記されています。
この騒動に対する他の反応は、ビットコイン設計の技術的説明から政府の金融政策に対する批判まで幅広く寄せられました。供給上限や分散型ネットワークを挙げ、典型的なポンジ構造とは異なるとの指摘もありました。
一方でやや攻撃的な反応もあり、ミームの投稿やパンデミック期の中央銀行によるマネーサプライ拡大への批判も見られました。また、「誰が支配しているか」という問いに対しては、BitMEX Researchが「誰も支配していない」と回答しています。
